マイホームのランニングコストっていくらくらい？維持費についても考えよう

賃貸マンションなどでは継続的に家賃を支払ったり、入居時の敷金や礼金・地方によっては二年ごとの契約更新料などが必要な場合があります。マイホームは自分がオーナーになるので、当然のことながら家賃などのコストを負担する責任からは開放されることになります。しかし賃貸マンションのシチュエーションでは想定する必要のなかった、各種のランニングコストが発生することになります。マイホームで生活を継続するには、負担が不可避な固定費にあたるので、なかなか削減するのが難しいのが現実です。そこでマイホームを所有しているときに必要なランニングコストの代表的な種類や可能な対策などを検討してみましょう。

まずマイホームの新築時には、火災保険料や地震保険料などが必要になります。火災保険料は火災や風水害などの損害に備える保険のことで、建物の構造や所在地域などによって決まっています。火災保険料の相場は、1年間あたり保険金額1,000万円につき、木造建物では7,000円から22,000円程度とされています。地震保険料は地震を原因とする火事や津浪被害の損害を填補する保険の保険料のことです。地震保険料の相場は木造建物の場合は、地域により11,600円から38,900円になっています。

マイホームは土地や建物の所有者になる事を意味します。土地や建物を所有することで貸される税金には、固定資産税と都市計画税があります。固定資産税と都市計画税は、いずれも市町村が課税主体になる地方税の一種です。毎年4回にわけて納税することになるので、都市計画税や固定資産税はマイホームを手にしたときの継続的に負担する主なランニングコストと評価できます。いずれも固定資産税評価額に1.4％の税率をかけて計算することができますが、評価額は地域によって大きく異なるので立地条件では大きな負担になることもあります。

マイホームのなかには外壁や屋根材などの素材は、必ずしも耐久性が高くないので修繕費をかけて提起的なメンテナンスを実践する必要があります。外壁や屋根は常に風雨や紫外線などにさらされているので、素材の耐久性の如何にかかわりなく劣化が進行する箇所です。雨漏り修理や外壁塗装などが主なメンテナンスになりますが、修繕費用は相当な金額になる場合もあります。ただ建物のメンテナンスは対策をとることがある程度可能です。例えば外壁はこまめな掃除を心掛けたり、僅かなきっかけで雨漏りを修繕するなど費用を抑えることは可能と言えます。